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富士フイルムはインスタントカメラ「チェキ」シリーズの2016年限定モデル「instax mini ハローキティ レッド」と、絵柄フィルム「ハローキティ」を発表したというが、これは・・・
米国のセキュリティベンダーである米Cylanceによると、日本に対する組織的なサイバー攻撃のターゲットが政府機関や防衛産業から、インフラ関連の民間企業へシフトしているそうだ。
社外で講演などを行った社員に対し、質問を装ったメールでマルウェアを仕込んだサイトへ誘導する他、日本国内の著名なソフトウエア販売サイトを使った「水飲み場型攻撃」を実行しているという。これにより感染するマルウェアを分析すると目標とされた企業のネットワークから外部と通信するためのプロキシサーバーの情報や認証情報が埋め込まれており、日本の電力、石油、ガス、金融、交通、建設などの民間企業に既に忍び込んでいることを突き止めたとしている。
日本に対する組織的なサイバー攻撃を行っているのは「アジアに拠点を置く脅威グループ」で、関連する攻撃は2010年にまで遡れるという。
Pew Research Centerの米国で実施した調査によると、50年後には現在人間がしている仕事の多くをロボットやコンピューターが置き換えるとの回答が65%だったのに対し、50年後にも現在自分がしている仕事が同じ形で存在するとの回答が80%にのぼったそうだ(リポート: PDF、 TNW Newsの記事)。
調査は2015年6月から7月にかけて米国の成人2,001名を対象に実施された。ロボットやコンピューターへの置き換えが確実に起こるという回答は15%で、おそらく起こるという解答が50%、25%はおそらく起こらないと回答し、7%は絶対に起こらないと回答している。一方、自分の仕事が同じ形で確実に存在するとの回答は36%、おそらく存在するとの回答は44%で、おそらく残らないと回答したのは12%、絶対に残らないとの回答は6%に過ぎない。
ロボットやコンピューターへの置き換えが進むとの解答は大企業に勤務している人(63%)や中小企業に勤務している人(61%)で多く、政府や教育機関、非営利団体に勤務している人(53%)に少ない。置き換えに懐疑的な人は50歳以上(27%)よりも18歳～49歳(35%)で多く、大学に行かなかった人(28%)よりも大学卒業以上の学歴の人(37%)に多い。また、世帯の年収が75,000ドル以上で38%、30,000ドル未満で27%となっている。
現在の自分の仕事が50年後にも同じ形で残っていると考える人も政府や教育機関、非営利団体に勤務している人(86%)に多く、大企業または中小企業に勤務している人(79%)では少ない。また、主に単純労働をしている人やプロフェッショナル(82%)で多く、管理職(73%)や事務職・カスタマーサービスなど(74%)で少ない。
直近の問題として自分の仕事がロボットやコンピューターに奪われることを懸念する人は11%に過ぎず、会社の経営悪化(26%)、産業の縮小(22%)、低賃金労働者への置き換え(20%)、必要なスキルが維持できない(13%)といったことへの懸念の方が大きい。
実際のところ、今後50年で現在の人間の仕事はどれぐらいロボットやコンピューターに置き換えられるだろう。スラドの皆さんの現在の仕事は、50年後にもそのままの形で残っているだろうか。
Googleは9日、次期Android「N」初のDeveloper Previewをリリースした(Android Developers Blogの記事、 Ars Technicaの記事[1]、 [2]、 The Guardianの記事、 マイナビニュースの記事)。
AndroidのDeveloper Previewは5月のGoogle I/Oに合わせてリリースされるのが通例となっており、大幅に早いリリースとなる。これにより、開発者からのフィードバックを取り入れるために多くの時間を使うことができ、ファイナルリリースを今夏にも端末メーカーへ供給できるようになるとのこと。
対応デバイスはNexus 6、Nexus 5X、Nexus 6P、Nexus Player、Nexus 9、Pixel Cとなっており、Android N Preview SDKに含まれるシステムイメージを使用すればエミュレーターで実行することも可能だ。Android N APIを使用したアプリを開発するには、Android Studio 2.1(preview)とAndroid N Preview SDK、Java 8 JDK/JREが必要となる(セットアップ手順)。
Android NはAndroid Beta Program (要ログイン)に登録すれば最新版をOTAで導入できるようになるほか、システムイメージをダウンロードして自分で書き込むことも可能だ。いずれの場合もデータはすべて消去されるため、事前にバックアップを取っておく必要がある(デバイスへの導入手順)。
Android N Developer Previewの主な新機能は、マルチウィンドウ対応やメッセージ通知からの直接返信、通知のグループ化、バッテリーセーブ機能「Doze」の改善、Java 8サポートの改善など。本リリースは開発者向けの初期のリリースであり、日常的な使用や一般ユーザーの使用を意図したものではない。今後、最終版に近づいてから一般ユーザー向けにも提供されるとのことだ。
殺菌していない生乳の入手を容易にする州法が3日に成立した米国・ウェストバージニア州で、成立を祝う州下院議員が議事堂で他の議員を招いて生乳の試飲会を開催したところ、運悪く数名が謎のウィルス性胃腸炎を発症してしまったそうだ(WSAZの記事、 Charleston Gazette-Mailの記事、 Modern Farmerの記事、 Consumeristの記事)。
このウィルス性胃腸炎の症状は下痢や吐き気、発熱といったもので、ノロウィルス感染時の症状に似ているとのこと。生乳を持ち込んだScott Cadle議員自身もウィルス胃腸炎を発症したが、偶然であると主張。数週間前から議会ではウィルス性胃腸炎が蔓延しており、生乳とは無関係だと述べている。中には生乳のコップに口を付けただけの人や、全く飲んでいない人もいるという。米食品医薬品局(FDA)では生乳が有害な細菌を含む可能性があり、深刻な疾病の原因になることもあるとして注意を呼び掛けている。
今回成立した州法は牛やその他の動物を共同購入することで、生乳の利用を認めるというもの。共同購入者は生乳の危険性を認識していることに合意する書類に署名する必要がある。ただし、生乳の販売や提供は州法および州保健人材省(DHHR)の規定に違反し、違反者には50ドル～500ドルの罰金が科せられる。つまり、生乳を配ったCadle議員の行動は違法行為となるのだが、本人はそれを知らなかったという。なお、DHHRによると、この法律が実際に執行されたことがあるかどうかは不明とのことだ。
マイクロソフトは3月8日、Windows 10 アップグレードのスケジュール通知を開始したと発表した（日本マイクロソフトのプレスリリース、Microsoft atLifeのガイド、サポート技術情報 (KB3095675)）。
現在、Get Windows 10 アプリ (GWX)では「Microsoft では Windows 10 へのアップグレードをお勧めしています」「Windows 10 への無償アップグレードは期間限定です。」という文章とともに、[今すぐアップグレード] [今夜アップグレード] の二つのボタン、および [時刻を指定] のリンクが表示されるようになっている。
このいずれかの選択肢を選ぶことで、Windows 10へのアップグレードが予約され、アップグレードがスケジュールされた日時が通知される。この通知はWindows Updateの推奨される更新プログラムを [推奨される更新プログラムについても重要な更新プログラムと同様に通知する] に設定しているユーザから開始され、アップグレードの予定を取り消さない限り、スケジュールされた日時に自動的にアップグレード プロセスが実行される。
ただし、Windows 10へのアップグレード完了後、Out of Box Experience (OOBE)のプロセスでマイクロソフト ソフトウェア ライセンス条項 (EULA)が表示され、これを拒否すると以前のバージョンの Windows に復元される。
自動的にアップグレード プロセスが開始する場合があるというのは既報の通りだが、今回の変更により、ユーザが予期せずにPCがWindows 10にアップグレードされてしまったという報告がTwitterなどで見られる。
なお、Windows 10へのアップグレードを希望しないユーザは、グループ ポリシーおよびレジストリによりアップグレードの抑止やGet Windows 10 アプリ (GWX)を非表示にすることができる。
また、ウェブテクノロジによりレジストリ値を簡単に設定できるツールが提供されている。
米国の大学では、どんな本が課題に出されるのか──。コロンビア大学の教授らによる「オープン・シラバス・プロジェクト」が、過去15年分、100万件以上もの大学カリキュラムを調査し、ランキングを発表した。
その結果、文系よりも科学や工学といった理系の学生のほうが課題に出される本の量が少なく、西洋の法律書が多い傾向にあった。また、最も多かったフィクションの課題図書は、英国人小説家メアリー・シェリーによる『フランケンシュタイン』だった。
同サイトでは、全米のすべての大学とトップ大学10校（うち9校は、USニューズ&ワールド・レポートの2015年ランキングでトップ10入り）を比較。
全体のランキングでは、英文の指南書『英語文章ルールブック』が1位となった。これは1918年初版のもので、3000以上の授業で課題に出されていた。
一方、トップ校の1位はプラトンの『国家』で、全体でも2位だった。同様にトマス・ホッブズの『リヴァイアサン』や、ニッコロ・マキアヴェリの『君主論』も両方で上位10入りしている。
トップ校の多くは、4年間で1000万円を超える高い授業料が必要なことで有名だ。費用の捻出は難しいが、このランキングの本を読めば、彼らに近い教養を身に付けられるかもしれない。
米国トップ大学10校の課題図書ランキング
1位『国家』プラトン著
2位『文明の衝突』サミュエル・P・ハンチントン著
3位『英語文章ルールブック』ウィリアム・ストランク・Jr.ほか著
4位『リヴァイアサン』トマス・ホッブズ著
5位『君主論』ニッコロ・マキアヴェリ著
6位『アメリカの民主政治』DE・アレクシス・トクヴィル著
7位『正義論』ジョン・ロールズ著
8位『バーミンガム刑務所からの手紙』マーティン・ルーサー・キング・Jr.著(未邦訳)
9位『自由論』ジョン・スチュアート・ミル著
10位『つきあい方の科学』ロバート・アクセルロッド著
私は悩みをリストアップし始めたが、そのあまりの長さにいやけがさし、何も考えないことにした。-- Robert C. Pike