アナウンス：スラドとOSDNは受け入れ先を募集中です。
4月3日未明ごろからWindows搭載の一部PCで時計が1時間早まる不具合が発生した模様。
既にマイクロソフトが修正したため不具合は解消したようだが、不具合対象のOS、原因は明らかにされていない。
タイミングからマイクロソフトがサマータイムを誤って適用したのでは？と見るユーザーもいるようだ。
（夏時間への修正は日曜深夜が一般的だが）
まあ鳥類は情報処理能力を、視覚・飛行処理に大振りした軽量脳でどうにか飛行可能なのだから、僅かな余剰処理能力の大小の差は大きいのだろう。
まあ人類にも、どうしようもない運痴が存在する事だし。
https://www.facebook.com/mypeeweepumps
「ハイヒールというのはセクシーに見せるためのものだから、いくら乳児用でソフトな素材といってもイメージが子供を性的対象として扱っているように思える」
「こういう商品が販売されるから、子供が小児性愛者のターゲットになるのよ」
などと、反小児性愛主義者の反発が大きい様だ。
米Microsoftでは、Windows7/8.1がインストールされたPCのサポートを2018年7月17日に終了すると告知しています。
*注記10のサポートは25年まで
つい先ほどもミサイルを発射した北朝鮮だが、カスペルスキーによると、北朝鮮の関与するハッカー集団が世界18カ国・地域の銀行を狙ってサイバー攻撃を仕掛け、金を盗み出しているという。北朝鮮は銀行などから盗んだ金を核開発の資金に充てていると推測されている。
金融機関を狙ったサイバー攻撃未遂は、これまでにもバングラデシュ、エクアドル、フィリピン、ベトナムで報告されていた。カスペルスキーによれば、この時と同じハッカー集団が、コスタリカやエチオピア、インド、台湾など13カ国・地域の金融機関に対しても攻撃を仕掛けていたことが判明。この集団をたどったところ、北朝鮮との関係が明らかになったとしている。
なお、専門家は、北朝鮮が各国の銀行のコンピューターにウイルスを感染させて、盗んだ金を移動させるネットワークを構築しようとしていると見ているそうだ。
マルツ電波のリリースによると調布市に今年4月1日に開店したセブンイレブン電気通信大学前点で電子部品の24時間販売を始めるという。
150アイテムからのスタートでセブンアンドワイブループの電子マネーであるnanacoでの支払いにも対応する。
エレクトロニクス系の大学の前という立地故に実現したのかもしれないが、多摩地区で急ぎ電子部品が欲しい時には便利かもしれない。
togetterでもまとめられていて店内の写真がアップされており、リードタイプのカーボン抵抗やインダクタ、LED、ハンダ、スイッチなどが写っている。
なお4月1日に開店といってもセブンイレブンの店舗検索でも出てくるのでエイプリルフールではないと思われる。
個人によるネット上での動画ストリーミング配信を可能にするサービスの先駆け的な位置付けだったUstreamが、「IBM Cloud Video」へ移行する（三上洋氏によるYahoo!ニュース記事）。
Ustreamは2007年にサービスを開始し、その後は一般人でも比較的容易にネット配信が可能ということでさまざまな用途で利用されていた。2010年にはソフトバンクの出資によってUstream Asiaの設立や日本語化も行われていた。しかし、Ustream以外の動画ストリーミング配信サービスの登場などを受け日本ではやや苦戦していた。その後、クラウド関連事業の強化を図るIBMによって同社は2016年1月にIBMによって買収されていた。
IBMはUstreamをビジネス向けの動画配信プラットフォームとして位置付けており、たとえば動画コンテンツ配信を行いたい企業に対してUstreamをそのプラットフォームとして提供する、といったビジネスモデルを考えているようだ。今回の「IBM Cloud Video」ブランドへの移行はこれに沿ったものと思われる。なお、既存のUstreamサービスはしばらくは現状のまま続きそうだ。
ビットコイン取引所の運営などを行うbitFlyerが4月5日、家電量販店大手のビックカメラにビットコインによる決済サービスを提供することを発表した（TechCrunch、NHK）。
4月7日より利用が可能になるとのことで、対応する店舗はビックロ（新宿東口店）および有楽町店。ただし、1会計当たり最大10万円までという上限が設定されている。現金と同様のビックポイントも付与されるとのこと。
また、TechCrunchによると決済事業を手がけるリクルートライフスタイルの「モバイル決済 for Airレジ」でもビットコインによる決済が可能になるとのこと。背景には4月より「仮想通貨交換業」が登録制になり、業者に対して財務規制やさまざまな規制が加わることで利用者保護が強化された点があるが、これに加えて訪日客、特にビットコインの普及が進んでいる中国人の需要を掴みたいという意図があるようだ。中国では国外への資金持ち出しに規制があるが、ビットコインについてはシステム上規制が難しいという背景もあると思われる。
国立情報学研究所の運営する論文データベース「CiNii」で公開されていた論文PDFが3月末で閲覧できないという状況となっている。政府が論文の公開場所としてJ-STAGEに移行する方針を示したのだが、移行作業は各学会に任されており、多数の学会でCiiNiでの論文公開終了までの移行が間に合わなかったという状況らしい。
ただ、移行自体は2014年より進められており、それなりに猶予期間はあったため、どうしてこのような状況になったのかはよく分からない。コンテンツ移行先（PDF）を見ると、一部の学会はJ-STAGEに移行せず独自に提供を行う方針のようでもある。
2017年4月3日，海外メーカー製のスマートフォンやタブレット端末，デジタルガジェットなどを扱うTJCは，同社が中国の大手家電メーカーであるXiaomi（シャオミ，北京小米科技有限責任公司）の国内正規代理店になったと発表した。
今のところTJCは，Xiaomiのどのような製品を扱うのかを公表していない。しかし，国内では並行輸入品くらいしか出回っていないXiaomi製スマートフォン「Mi Mix」が，日本の技術基準適合証明（※いわゆる技適）を取得した状態でTJCから販売されるとなれば，SIMロックフリー対応スマートフォンの面白い選択肢が増えそうだ。
IntelはPCの大幅な性能向上に対する意欲を失ってはいない。インテルの上級研究員であるMark Bohr氏は、「ムーアの法則が終わったとする誤解が多いが訂正したい。Intelはムーアの法則が健在であること証明し、プロセッサの密度、コストパフォーマンス、性能の向上といった利点を引き続き提供する。とはいえ、現在のムーアの法則は10年前と同じではない」（FastCompany、slashdot）。
「Intelは"tick-tock"と呼ばれる2ステップサイクルを遵守してきた。"tick"は、新しい製造プロセスを使用してトランジスタのサイズを縮小すること。"tock"は新しいマイクロアーキテクチャの導入でパフォーマンスを向上させる。しかし、近年、tick部分であるトランジスタサイズの縮小は困難になっている」。
「Intelは2016年に大きな転換を図った。tick-tockの後ろに3段目である"optimization"を追加した。また1月にはさらに4段目の最適化ステップを追加すると発表している。10nm製造プロセスへの移行は、当初予定されていた2017年後半には間に合わないだろう。しかし、前述の新しい4ステッププロセスにより、製造プロセスの変更を最小限に抑えつつ性能向上を図る。これにより改善率は2年ごとに2倍以上になり、ムーアの法則は守られている」と主張している。
従業員の手の中に米粒ほどのマイクロチップを埋め込むことで、手をかざしてオフィス内のドアやプリンターを操作可能にしている企業が実在するそうだ。その企業はベルギーのスタートアップであるEpicenter。希望する従業員の体内にマイクロチップを埋め込んでいるという。マイクロチップは専用の注射器を使って親指と人さし指の間や、小指の根元に注入されるそうだ。これにより、手をかざすだけでドアの開閉、プリンターの操作、飲み物の購入などを可能にしているとのこと（ギガジン、Los Angeles Times、Slashdot）。
アレゲは一日にしてならず -- アレゲ見習い