あるAnonymous Coward 曰く、

地熱エネルギーはおそらく過小評価されている。米国エネルギー省が最近発表した「GeoVision」レポートによると、風力、太陽光、水力エネルギーと同様に地熱エネルギーを活用すべきだという。レポートによると、探査および掘削技術の改善により、従来の熱水資源の発電量を2倍に増やせるほか、地下深くの熱い岩石を活用する強化地熱システムには成長の余地があるとしている。

強化地熱システムのみでも2050年までに年間45ギガワットの電力を生産可能。さらに一般的なプラントに地熱システムを追加すれば、年間60ギガワットまで増やすことができる。これは現在の地熱発電の26倍に相当するとしている。今後、天然ガスの価格が上昇し、強化地熱システムの競争力が高まった場合、その2倍の120ギガワットまで発電力を伸ばせる可能性がある。これは、米国で予測されている2050年の総発電量の16％になるとしている。

また、24時間安定した発電ができる点も風力や太陽光などの再生可能エネルギーとは別のメリットがあるとしている。冷暖房の面での活用も指摘されている。伝統的な地中熱ヒートポンプは2050年までにこれまでの14倍の2800万世帯まで増加すると予想され、全国の住宅需要の23％を占めると推定されている。一方で投資の効率化や土地利用の認可制度の改善などについても指摘されている（Ars Technica、ThinkGeoEnergy、Slashdot）。

headless 曰く、

CERNは12日、ソフトウェアライセンス料の増加を見越してオープンソースソフトウェアへの移行を図る「Microsoft Alternatives(MAlt)」を1年前に開始していたことを明らかにした(CERNのニュース記事、 BetaNewsの記事、 The Registerの記事、 Neowinの記事)。

CERNの活動やサービスでは商用ソフトウェアへの依存が増しているが、これまで提供されていた学術・非営利・研究機関向けの有利なライセンス条件から企業向けライセンスへの切り替えを要求される傾向にあるという。たとえばMicrosoftでは過去20年にわたり、CERNに学術機関向けライセンスでソフトウェアを提供していた。しかし、直近の契約が終了した今年3月以降、ユーザー数ベースの契約に切り替えるよう要求してきたそうだ。これにより増加するライセンス料は10倍以上におよび、継続的に支払える金額ではなかったとのこと。

MAltが基本とするのは、すべてのCERN職員にこれまでと同じサービスが提供できること、持続不可能な商用条件によるリスクと依存性を減らすためベンダーロックインを避けること、データを手元で管理すること、一般的なユースケースに対応すること、の4点が挙げられている。MAltは数年がかりの取り組みとなるが、現在は最初の移行を開始する段階に入っているという。まず、今夏にはIT部門とボランティアを対象にしたメールサービスのパイロットプログラムを実施し、その後CERN全体の移行を行う。これと並行してSkype for Businessやアナログ電話機の一部をソフトフォンへ置き換えるパイロットプログラムを実施するとのこと。

MAltは野心的なプロジェクトだが、CERNがベンダー/データロックインなしにコアサービスを構築できることを示すまたとない機会とのことだ。

headless 曰く、

広告ブロック拡張機能の動作を制限するものだと批判されているChrome拡張機能プラットフォームのマニフェスト新バージョンManifest V3について、広告ブロックをだめにするのではなく、より安全にするものだとChrome拡張チームのDevlin Cronin氏が説明している(Google Security Blogの記事、 VentureBeatの記事、 The Registerの記事、 Neowinの記事)。

Manifest V3のドラフトではブロッキング用途でのWeb Request API使用が非推奨(かつ制限される可能性あり)となり、ブロッキング用にはDeclarative Net Request APIが新たに追加される。Web Request APIによるブロッキングではページコンテンツを受け取った拡張機能が広告を除去するのに対し、Declarative Net Request APIでは拡張機能からブロッキング処理内容を受け取ったChrome側が広告を除去することになる。これにより処理は高速化するが、複雑なブロッキングアルゴリズムは使用できなくなる。ルールの数も3万件に制限され、現在広く使われているルール(EasyListだけでも7万件を超える)をすべて使用できない点も批判されている。また、5月下旬にはChrome拡張開発者支援を担当するSimeon Vincent氏が企業ユーザーにはWeb Request APIのブロッキング機能を引き続き提供すると述べたことも批判の対象となった。

Cronin氏はブロッキングをWeb Request APIからDeclarative Net Request APIへ移行すべき理由としてパフォーマンス向上に加え、プライバシーの改善を挙げている。Web Request APIではユーザーの個人情報を含む可能性のあるページコンテンツへのアクセス許可を拡張機能へ与える必要がある。一方、Declarative Net Request APIでは拡張機能のリクエストに応じてChrome側でブロッキングを実行するため、拡張機能に個人情報へのアクセス許可を与える必要がなくなるとのこと。なお、ブロッキングルールについては、グローバルで最大15万件に拡大する計画をChromiumブログでVincent氏が明らかにしている。

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nemui4 曰く、

明治大学、食べ物の味を変える手袋型デバイスを発表。着用するだけで金属製の食器及び手づかみで食べる食品を介して舌に電気味覚を付与
https://shiropen.com/seamless/prototyping-of-glove-that-turns-metallic-tableware-into-electric-taste-devices

明治大学の研究チームは、手袋型デバイスを着用することで、人差し指部に取り付けられている電極から金属製の食器、または手づかみで食べる食品を介して、舌に電気味覚（味覚器に電気刺激が加わることで生じる味質変化のこと）を付与する手法を発表しました。

これで薄味でも加味できるか、別の味を体現させられるのでしょうか。(よくわからない)

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あるAnonymous Coward 曰く、

アメリカとイランの対立により緊張が続く中東のホルムズ海峡近くのオマーン湾で13日朝、日本の海運会社などが運行するタンカー2隻が攻撃を受けた（時事通信, 毎日新聞, 東京新聞, ロイター通信）。

情報が錯綜しており詳細は不明だが、攻撃を受けたのは、東京都内の海運会社「国華産業」が運行するタンカーと、台湾の石油大手「台湾中油」が運行するタンカーの2隻とみられる（後者はノルウェー船との報道もあり）。2隻は砲撃を受けた（機雷や魚雷との報道も）とのことで、船体が大きく損傷。乗組員は避難し、国華産業の乗員21名は米海軍艦艇に救助されたとのこと。一方でイラン国営通信はイランの捜索チームが2隻から船員44人を救助と報じているとのことで、食い違いが生じている。

現時点では米政府が「イランに責任がある」と批判する一方、イラン側は関与を否定するなど、誰が攻撃したのかもはっきりしていない。ホルムズ海峡付近では先月もサウジアラビアなどのタンカー計4隻が攻撃を受けているが、その犯人も未だ分かっていないという。ただし、イランは度々制裁への報復としてホルムズ海峡の封鎖を予告しており、またイランが支援するイエメンの武装組織「フーシ」も以前からパイプラインなどへの攻撃を行っており、関与が疑われている。

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あるAnonymous Coward 曰く、

https://www.itmedia.co.jp/news/articles/1906/14/news063.html
https://japan.cnet.com/article/35138484/
https://gigazine.net/news/20190614-google-game-builder/

見た感じMinecraft+Scratchみたいなツールか？ちょっと面白そう。

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あるAnonymous Coward 曰く、

株式会社ZIGが運営するVTuberファンコミュニティサイト「MeChu」の管理者用画面で、ソース内に全ユーザーのものと思われるユーザー名、メールアドレス、「暗号化」されたパスワードが載っていたというもの。

パスワードは容易に復号できたとのことで、記事内で使用しているツールから Base64 でエンコードされていただけのものと見られている。

なお、最近の流行りかサービスサイトにはお知らせは掲載せず、コーポレートサイトのみに掲載されている。

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あるAnonymous Coward 曰く、

米国では数年以内に、出国する旅客の97％に対して顔認証システムによるチェックが実施されるようになる。顔認証システムは政府だけでなく、民間企業の間でも採用が進んでいるが、うまく認証できない例もあるようだ。米Washington Postの記者が顔認証システムを採用している米航空会社JetBlueで自ら実験した。

その結果、10回ゲートを通ってサングラスを装着した状態を含めてすべて通過できた。しかし、2便分の搭乗客をチェックしたところ、旅客の15％はうまく通過できていなかった。JetBlueは、うまくいかない原因として、カメラに顔を向ける時間が短かすぎたり、ひげが生えるなどで照合元の写真と著しく見た目が変わっているケースを挙げている。なお、失敗した場合は、従来通りの手続きをやり直す必要があるとのこと。

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あるAnonymous Coward 曰く、

12日に香港で発生した逃亡犯条例改正反対デモの最中、香港の地下鉄MTR金鐘駅では券売機に長蛇の列が出来た。これはデモの参加者が当局に追跡されないための自衛行動の結果であるという（Quartz、TechCrunch、Togetter）。

香港では交通から食料品まであらゆる決済に使用できる「オクトパスカード（八逹通）」と呼ばれる電子マネーが普及しているが、銀行口座やクレジットカードでのチャージといった形で個人に紐付いているため、当局の権限で照会すれば防犯カメラと乗車履歴からデモ参加者を特定することが容易であると言われている。このような追跡を避けるべく、現金で使い捨て式の切符カードを買い求めるデモ参加者が券売機に殺到したようだ。

こうした追跡は日本の警視庁でも成果を挙げており、2018渋谷クレイジーハロウィン事件では防犯カメラとICカードの乗車履歴から軽トラ横転犯15人の身元を特定、うち4人の逮捕に繋がっている（週刊現代）。

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あるAnonymous Coward 曰く、

レゴはこの7年、植物由来のプラスチックでブロックを作ろうとしているが、壁にぶつかり続けているという。2012年にレゴは持続可能な原材料を2030年までに発見し、使用すると発表した。そして、1億5000万ドル（約162億円）を研究者の確保と研究開発に投じたそうだ。

しかし、トウモロコシで試作したブロックは柔らかすぎ、小麦が原料のブロックは染料を均等に吸収しない、あるいはレゴのブロックに欠かせない光沢がないという問題があった。レゴがこれまでに試した素材の組み合わせは200を超えるが、植物由来のプラスチックでできた製品は全製品のたった2％だという。

レゴの求める基準は厳しい。ブロックはしっかりはまらなければならないが、簡単に外れるものでなければならない。気温が変わっても色と形は変わってはいけないし、落としても壊れない頑丈さが必要だ。何十年ももつように作るため生物分解するものはだめで、子どもに害を及ぼす可能性のある化学物質は一切含まれないようにしなければならないのだという（The Wall Street Journal、Slashdot）。

あるAnonymous Coward 曰く、

ブルガリアのIKEAがおろし金の広告を公開したが、そのデザインがまるでAppleが先日発表した新型「Mac Pro」を思わせるとして話題になっている。（Cult of Mac、気になる、記になる…）

リンゴ用（designed for apples）とキャッチコピーが打たれ、白系グレーの背景に余白を大きくとったデザインは、どことなくAppleの広告を思わせる。
その製品名は「iDEARISK grater」と、敢えて小文字で始められている。
そしてお値段は3レヴァ99ストティンキ（250円ほど）と大変にお安い。
なお商品紹介によれば、特にリンゴ用というわけではなく、チーズやキュウリをおろすのに使えるようだ。日本での販売価格は499円。

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pongchang 曰く、

大分県では救急車から伝送した心電図を遠隔診断するクラウド型12誘導心電図が平成29年7月1日より正式運用している。虚血性心疾患における冠動脈インターベンション（経皮的冠動脈形成術、風船治療など）の時間短縮が確認された。door-to-balloon (DTB、病院到着から血行再開までの時間)(70±26 分 vs. 96±24 分, P＜0.005) and door-to-catheterization laboratory time （病院到着から血管造影室に入る時間）(33±20 分 vs. 53±22 分, P＜0.0001)と改善がみられた。（近代消防の記事pdf、Circulation Reports Vol.1 No.6 の論文）

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あるAnonymous Coward 曰く、

連邦エネルギー規制委員会（FERC）の報告によれば今年の4月、アメリカで初めて再生可能エネルギーの発電量が石炭発電の発電量をわずかに上回ったそうだ。FERCの報告書によると、4月の石炭発電による発電量は257.48ギガワットだったのに対し、太陽光や風力、水、バイオマス、地熱蒸気などを含む再生可能エネルギーによる同月の発電量は、257.53ギガワットに達したという。

米国の石炭消費量は2008年のピーク時から39％減少、40年ぶりの水準にまで低下しているという。トランプ政権は、石炭産業などの従来型のエネルギー資源を支援する立場にあるが、現在の再生可能エネルギーへの移行は政治・政策的な規制の影響よりも、経済的な理由によって転換が進んでいるとアナリストは推察している（CNN、Slashdot）。

pongchang 曰く、

米国内科学会誌（ Annals of Internal Medicine）に、無治療の白衣高血圧患者と治療された白衣高血圧患者を、正常血圧の対照者と比較したメタアナリシスが掲載された（論文）。

無治療の白衣高血圧患者では心血管イベント(hazard ratio [HR], 1.36 [95% CI, 1.03 to 2.00])、全死亡 (HR, 1.33 [CI, 1.07 to 1.67])、心血管イベントに伴う死亡(HR, 2.09 [CI, 1.23 to 4.48])の何れもが、正常血圧者を上回った。
一方、治療されていた白衣高血圧患者では心血管イベント(HR, 1.12 [CI, 0.91 to 1.39])、全死亡(HR, 1.11 [CI, 0.89 to 1.46])、心血管イベントに伴う死亡 (HR, 1.04 [CI, 0.65 to 1.66])の何れも正常血圧者と同程度に抑えられていた

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LARTH 曰く、

　日野自動車は１４日、商用車で世界初となる、自動で運転手の異常を検知し停車する「ドライバー異常時対応システム」を搭載した大型観光バス「セレガ」の新型を発表し、報道陣に公開した。

「プロ」のドライバーが信頼性に於いて「アマチュア」と大差無い状態になってしまった昨今、機械に任せた方がマシな状況になってしまったのだろうか。

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headless 曰く、

Googleは11日、32ビット版Android Studioのサポート終了計画を発表した。Android Studioチームでは統合開発環境(IDE)の品質向上に努めており、パフォーマンスは重要な要素となる。そのため、64ビットOSのみのサポートへ移行することを決めたという(Android Developers Blogの記事、 Android Policeの記事、 Neowinの記事)。

Android Studioが提供されている32ビットOSはWindowsのみであり、開発者の多くが64ビットOSへ移行していることから影響は少ないとみられる。それでも影響を最小限にするため、初めに32ビット版を非推奨とし、2020年いっぱいでサポートを終了するとのこと。非推奨となってからも32ビット版は使用でき、新規ダウンロードも可能だが、機能アップデートは提供されなくなる。32ビット版の最終バージョンはAndroid Studio IDE 3.6およびAndroid Emulator 28.0.25。Android Emulatorは6月30日、Android Studio IDEは12月31日以降非推奨となる。

開発環境を64ビットへ移行することでパフォーマンスが向上するだけでなく、C/C++ネイティブコードを使用するアプリの32ビット版と64ビット版の両方をビルドできるほか、Android Emulatorでも32ビット版Androidと64ビット版Androidの両方でテストできる。Google Playでは8月1日からネイティブコードを使用するアプリでの64ビット対応が必須化されることもあり、なるべく早い64ビット環境への移行が推奨される。