あるAnonymous Coward 曰く、

https://security.srad.jp/story/21/11/09/1525200/

あるAnonymous Coward 曰く、

ウエスタン・デジタル社は、日本のフラッシュメモリ製造工場(KIOXIA)の汚染より6.5エクサバイト分の生産ロスが発生したと発表した。
同社はSanDiskブランドやWDブランドなどでSSDやメモリーカードなどのフラッシュメモリ製品を製造販売しているが、どの製品が影響を受けるか明らかにしていない。
なお、ウェスタンデジタル社はキオクシアの買収交渉を東芝と行なっている。

情報元へのリンク

情報元へのリンク

情報元へのリンク

miishika 曰く、

富士通はメインフレームとUNIXサーバー(SPARC Servers)の製造・販売・保守を終了すると発表した。
メインフレームは2030年に販売終息、2035年に保守終了となる。またUNIXサーバーは2029年に販売終了、2034年に保守終了となる。既存のお客様に対してはクラウドシフトに取り組む方針のようだ。

情報元へのリンク

headless 曰く、

米国土安全保障省 (DHS) の Cybersecurity & Infrastructure Security Agency (CISA) と米連邦捜査局 (FBI) 、米国家安全保障局 (NSA) 、豪サイバーセキュリティセンター (ACSC)、英国家サイバーセキュリティセンター (NCSC-UK) は 9 日、最近のランサムウェアの脅威に関する共同アドバイザリー「2021 Trends Show Increased Globalized Threat of Ransomware」を公開した (プレスリリース、 アラート AA22-040A)。

ランサムウェア市場は職業化が進んでおり、ランサムウェアを使用する犯罪ビジネスモデルが確立されているという。サービスとしてのランサムウェア (RaaS) に加え、ランサムウェア脅威の実行者は支払交渉や被害者に対する支払いの手助け、支払に関する他のサイバー犯罪者との争いの調停などに独立したサービスを利用しているそうだ。また、ユーラシアのランサムウェアグループは被害者の情報を相互に共有しており、脅威が多様化しているとのこと。

米国とオーストラリアでは 2021 年上半期に大物をターゲットにしたランサムウェア攻撃が注目を集めたが、これにより監視の目が強まった米国ではランサムウェア攻撃のターゲットが中規模の組織に移った。一方、オーストラリアと英国では大物を含めて幅広い規模の組織が 2021 年を通じてターゲットになっていたという。

支払を強要するための脅迫方法も多様化が進んでおり、データの暗号化と流出の 2 点で脅迫する方法に加えて、(1) 盗み出した機密情報の公開 (2) インターネットアクセスの妨害 (3) パートナーや出資者などに被害を知らせる、という 3 点で脅迫する例が増加しているとのことだ。

headless 曰く、

Vivaldi Technologies は 9 日、Web ブラウザー Vivaldi の最新版となる Vivaldi 5.1 をリリースした (Vivaldi ブログの記事 [1]、 [2]、 リリースノート)。

本バージョンではデスクトップ版でタブバーの横スクロールが可能になっており、リーディングリスト機能も追加された。いずれの機能もデフォルトでは有効になっておらず、設定画面で有効にする必要がある。タブバーの横スクロールを有効にするには「タブ」の「横スクロールを有効にする」チェックボックスをオンにし、リーディングリストを有効にするには「アドレスバー」の「リーディングリストボタンを表示」チェックボックスをオンにすればいい。また、スタートページでは「クイック設定」パネルが追加されており、手早くスタートページの表示をカスタマイズできる。

Android 版ではタブの最小サイズを設定可能になっており、カラフルなテーマ設定も可能になっている。また、デスクトップ版・Android 版ともに、メジャーバージョンを 100 にするフラグ (#force-major-version-to-100) に加えてマイナーバージョンを 100 にするフラグ (#force-minor-version-to-100) が追加されている。

headless 曰く、

Western Digital は米国時間 9 日、キオクシアとの合弁事業のフラッシュメモリ製造施設、四日市工場と北上工場の生産工程で使用した特定の部材に不純物が混入し、操業に影響が出ていることを明らかにした (プレスリリース)。

日本時間 10 日のキオクシアの発表によると、3次元フラッシュメモリ「BiCS FLASH」の特定の生産工程における部材に不純物が含まれていたのが起因と想定されるという。2次元NAND型フラッシュメモリの出荷には影響がない見込みとのこと。

Western Digital の現時点での影響の評価によれば、フラッシュメモリ供給能力が少なくとも 6.5 エクサバイト減少したとみられるそうだ。両社は通常稼働の早期再開を目指して取り組んでいるとのことだ。

headless 曰く、

Windows Central が一人の開発者の一連のツイートを取り上げ、Bing が Google の完全な置き換えにもなり得ると指摘している (Windows Central の記事)。

主なポイントとしては、以前から指摘されていた開発者向けの便利な機能やリッチな検索結果表示、Bing 検索で獲得した Microsoft Rewards のポイントを寄付できることといったものだ。ただし、Bing の特別な機能は日本で利用できないものが多く、Bing 検索で Microsoft Rewards のポイントを獲得することもできない。また、メソッド名の検索結果にコードサンプルまで表示される開発者向けの便利な機能だが、検索結果を日本語表示にしているとコードサンプルは表示されない。

個人的には Bing でもいいかなと思う時もあるのだが、よく検索するブラウザーでは Google を検索エンジンに設定してある。Brave の独自検索エンジンは少し試してやめてしまった。スラドの皆さんが普段使用する検索エンジンは何だろうか。

donadona 曰く、

ソユーズで宇宙空間に10日間滞在し、その後4ヶ月間茨城沖の水深6000mに滞在し生き延びた酵母を使った日本酒が2021年12月に発売された（読売新聞オンライン）。
プロジェクト責任者の上東治彦・同センター技術支援員によると「宇宙から戻ると果実のような香りを作る成分が増え、深海を経験させると酸味がしっかりし、味わいが深くなったようだ」とのこと。
Before/Afterの飲み比べができたらいいのだが、野暮な話かもしれない。

情報元へのリンク

あるAnonymous Coward 曰く、

ディスカウントストア「ドン・キホーテ」を運営するパン・パシフィック・インターナショナルホールディングスは2月10日、2021年12月に発売した「ネット動画専用スマートTV」を2月中旬に再販すると明らかにした。同社は初回生産分6000台を各店舗で販売していたが、売り切れになる店舗が続出。6000台の追加生産に踏み切っていた。
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2202/10/news170.html
https://www.donki.com/j-kakaku/product/detail.php?cname=%E6%B3%A8%E7%9B%AE%E3%81%AE%E5%95%86%E5%93%81&item=3450

情報元へのリンク

情報元へのリンク

情報元へのリンク

情報元へのリンク

あるAnonymous Coward 曰く、

放射脳が支配しロシアに媚びる隣国ドイツよりは余程立派。

情報元へのリンク

maia 曰く、

SpaceX は2月3日（EST）にケネディ宇宙センターから Falcon 9 で通信衛星 Starlink 49基を打ち上げた（soraeの記事）。初期の軌道高度が約210kmと低いのだが、それは一旦ここで各衛星の機能に異常がないか確認するためで、正常に機能しない衛星は空気抵抗で軌道を外れて破棄される。しかしここで誤算が生じた（Gigazine の記事）。打ち上げの翌日地磁気嵐が発生し、超高層大気の温度と密度が増して抵抗が50%増しになった。これによって40基の衛星が喪失した、またはすると思われる（SpaceXの説明）。実は1月30日、ちょっとした太陽フレア及びコロナ質量放出（CME：Coronal Mass Ejection）が発生しており（Space.coの記事）、地球に到達して地磁気嵐を引き起こしていた。また2月9日〜10日にも次のCMEが到達したはずである（IndiaTodayの記事）。

あるAnonymous Coward 曰く、

https://www.cnn.co.jp/amp/article/35183388.html
https://news.tv-asahi.co.jp/news_international/articles/amp/000244506.html

情報元へのリンク

情報元へのリンク

情報元へのリンク

あるAnonymous Coward 曰く、

総務省が検討している、日本郵政グループがデジタル地図の個人データを地図業者に販売・第三者提供などすることは個人情報保護法違反のおそれが高く、また、総務省の本報告書が提言している情報銀行などのさまざまな新ビジネスも個人情報保護法、郵便法、保険業法、銀行法、憲法などとの関係で違法・違憲のおそれが強い。

日本郵政がデジタル地図事業や情報銀行等に参入することを個人情報保護法などから考えた-なか2656のblog
https://www.naka2656-b.site/archives/32066289.html

情報元へのリンク