headless曰く、

Microsoftがプレビュー版のWindows TerminalをMicrosoft Storeで提供開始した（Windows Command Line Tools For Developers、Phoronix、The Verge、BetaNews）。

Windows Terminalはタブ機能を搭載し、Unicode/UTF-8に対応するオープンソースのターミナルアプリケーションで、デフォルトではWindows PowerShellが起動する。他のプログラムを起動するには、タブバー右の「˅」をクリックすると表示されるメニューから選択すればいい。メニューではPowerShellやcmd.exeのほか、Windows Subsystems for LinuxのLinuxディストリビューションも選択できるが、Windows Terminalのインストール後に追加されたLinuxディストリビューションはメニューに自動で追加されず、手動で設定を編集する必要がある。Windows Terminalの設定をリセットすることもできるが、この方法では他の設定もデフォルトに戻ってしまう。

Windows Terminalの設定を変更するには、設定ファイル「profiles.json」をテキスト/JSONエディターで編集する。表示名・フォント・配色・背景画像・開始ディレクトリ・コマンドラインオプションといったプログラムごとの設定のほか、ショートカットキーの割り当て変更が可能だ。設定ファイルはメニューの「Settings」から開くことができるが、しばらく試していたら開かなくなってしまった。また、設定ファイルが消えてしまう現象もみられた。現在のバージョンはごく初期のプレビューバージョンということで、不安定な部分があるのかもしれない。このほか、Microsoftではユーザー補助機能の改善を目指しているが、現在のバージョンには未搭載とのこと。

システム要件はWindows 10ビルド18362.0（バージョン1903）以降。GitHubリポジトリからデフォルトのビルド設定でビルドしたバージョンはMicrosoft Storeバージョンと共存可能とのことだ。

minet曰く、

6月12日、画像編集ソフト「GIMP」のバージョン2.10.12が公開された（GIMP.org、窓の杜）。

GIMPチームによれば、今回のバージョンは多数のバグ修正が行われた「ほとんどバグフィックスリリース」のようなものだそうだ。“Don’t squash bugs…free them!”（バグは潰すんじゃない……解き放つんだ！）との格言漫画が添えられている。

とはいえ、いくつもの重要な改良も加えられている。

• 曲線ツールの改良
• TIFF形式エクスポートでのレイヤーのサポート
• Windowsでのユーザーインストールフォントのサポート
• 描画の高速化
• 覆い焼き／焼き込み操作のインクリメンタルモード
• 自由選択ツールの改良
• 新しいオフセットツール

その中で、Windowsでのユーザーインストールフォントのサポートについては、「十分なテストはされていない」「マジに今の開発者の中でWindowsユーザーが誰もいないのでバグが山積み（ついでにmacOSでも同じことが言える）」「パッチと新しい貢献者を喜んで歓迎する！」などと言及されており、現在のGIMP貢献者がGNU／Linux系に偏っている実情が伺える。

headless曰く、

Facebookは18日、新たに設立した子会社Calibraで2020年にデジタルワレット「Calibra」を提供開始する計画を発表した（ニュースリリース）。

Calibraは同日Libra協会が発表（PDF）した暗号通貨「Libra」に対応し、Facebook MessengerやWhatsApp、スタンドアロンアプリから利用可能になるという。Calibraを使用することで、スマートフォンを持っている人ならほぼ誰にでも無料または少額の手数料で簡単に送金ができるようになる。いずれは請求書の支払いや、店頭での支払い、公共交通機関への乗車にも利用できるようにしたいとのこと。

Calibraでは銀行やクレジットカードなどで使われる不正利用防止の仕組みを取り入れるほか、詐欺行為を検出・防止する自動化されたシステムを用いてユーザーを保護する。誰かがユーザーをだましてアカウントにアクセスし、その結果Libraが失われた場合には返金する仕組みも用意されるそうだ。なお、限定的な場面を除き、Calibraがユーザー同意なくアカウント情報や財務データをFacebookやサードパーティーと共有することはないとのこと。限定的な場面としては、人々の安全を守るために必要な場合や、法令順守に必要な場合、基本的な機能を提供するのに必要な場合が挙げられている。

Libra協会はFacebookのほか決済サービス企業やテクノロジー・マーケットプレース企業、通信企業、ブロックチェーン関連企業などにより設立された非営利組織。暗号通貨のLibraは資産を裏付けとした価格変動の小さいステーブルコインで、オープンソースのLibra Blockchain上に構築されており、エントリーレベルのスマートフォンとデータ通信があれば世界中で利用可能な暗号通貨と金融インフラの提供を目指すとのことだ（ホワイトペーパー）。

オープンソースソフトウェアの開発に携わっているAndré Staltz氏によると、知名度の高いオープンソースソフトウェアでも多くはそれによって得られる収益が少なく、「業界標準」ところか貧困と言われるレベルの収益しかないものもあるという（Staltz氏のブログ、Slashdot、GIGAZINE）。

氏はOpenCollectiveで支援を募っている58のオープンソースプロジェクトについて、そのプロジェクトに携わっているフルタイム開発者と、プロジェクトへの支援額を調べたそうだ。その結果、支援によって開発者1人あたり6桁ドル（10万ドル、約1,084万円以上）の収益を得ているのはVue.jsやWebpackといった限られたプロジェクト（全プロジェクトの3％）だけで、半分以上のプロジェクトが「貧困レベル」の収益しか得られていないと推測できたという。

ただし、こういった収益の少ないプロジェクトにおいても、企業に雇われている開発者がプロジェクトに貢献しているというケースがあるため、携わっている開発者が必ずしも貧困であるというわけではない。しかしStaltz氏はそれでも企業に所属していない開発者の貧困問題は残っているとし、オープンソースソフトウェアを使っている企業はその収益をオープンソースソフトウェア側に還元していない、寄付による支援こそがオープンソースプロジェクトの持続可能性に繋がると主張している。

CERNは12日、ソフトウェアライセンス料の増加を見越してオープンソースソフトウェアへの移行を図る「Microsoft Alternatives(MAlt)」プロジェクトを1年前に開始していたことを明らかにした(CERNのニュース記事、 BetaNewsの記事、 The Registerの記事、 Neowinの記事)。

CERNの活動やサービスでは商用ソフトウェアへの依存が増しているが、これまで提供されていた学術・非営利・研究機関向けの有利なライセンス条件から企業向けライセンスへの切り替えを要求される傾向にあるという。たとえばMicrosoftでは過去20年にわたり、CERNに学術機関向けライセンスでソフトウェアを提供していた。しかし、直近の契約が終了した今年3月以降、ユーザー数ベースの契約に切り替えるよう要求してきたそうだ。これにより増加するライセンス料は10倍以上におよび、継続的に支払える金額ではなかったとのこと。

MAltが基本とするのは、すべてのCERN職員にこれまでと同じサービスが提供できること、持続不可能な商用条件によるリスクと依存性を減らすためベンダーロックインを避けること、データを手元で管理すること、一般的なユースケースに対応すること、の4点が挙げられている。MAltは数年がかりの取り組みとなるが、現在は最初の移行を開始する段階に入っているという。まず、今夏にはIT部門とボランティアを対象にしたメールサービスのパイロットプログラムを実施し、その後CERN全体の移行を行う。これと並行してSkype for Businessやアナログ電話機の一部をソフトフォンへ置き換えるパイロットプログラムを実施するとのこと。

MAltは野心的なプロジェクトだが、CERNがベンダー/データロックインなしにコアサービスを構築できることを示すまたとない機会とのことだ。

メールソフト「Thunderbird」を有志がビルドしてパッケージ化したものがMicrosoft Storeで提供されているとのこと。公開元の「Store Ports」はオープンソースソフトウェアをパッケージ化してMicrosoft Storeで公開する活動を行っており、ソースコードはGitHubで公開しているようだ（窓の杜）。

Thunderbirdはライセンスに従う限り自由な配布や改変が可能なオープンソースソフトウェアであるため、このように勝手にビルドして配布する行為については問題ないが、アイコンや名称についてはMozillaが商標登録を行っているため、そのままのアイコン・名称での配布は問題となる可能性がある。

パーティション操作ツール「GParted (GNOME Partition Editor)」が5月29日、最初のバージョンから15年近い時を経てバージョン1.0.0に到達した(GParted News Item 224、 リリースノート、 Phoronixの記事、 Softpediaの記事)。

リリースノートによるとメジャーバージョン番号の変更は従来のGPartedより安定することを示すものでも、不安定になることを示すものでもなく、gtkmm2に代わってgtkmm3 (GPartedによるGTK3ポート)が必要になることを示すものだという。主要な変更点としてはgtkmm3への移行のほか、GNOME 3 yelp-toolsのドキュメンテーションインフラストラクチャーへの移行、拡張パーティションのオンラインリサイズ有効化、F2FSの読み込み・拡大・検査のサポート追加、NTFSのリフレッシュ速度改善が挙げられている。

GitHubは23日、GitHubのオープンソースプロジェクト貢献者個人に対する金銭的な支援が可能となる「GitHub Sponsors」のベータプログラムを発表した(The GitHub Blogの記事、 GitHub Helpの記事、 The Vergeの記事、 The Next Webの記事)。

GitHubアカウント保有者は、貢献者のプロフィールで毎月の支援額を指定すればスポンサーになることができる。新プログラム開始を記念して最初の12か月間は送金手数料をGitHubが負担するため、全額が貢献者に支払われるとのこと。

現時点で支援の対象となる「sponsored developer」は少数のベータプログラム参加者のみとなっており、ウェイティングリストへの登録を受け付けている段階だが、将来的にはすべての貢献者がsponsored developerとして登録可能になるという。また、GitHubではsponsored developerに登録後1年間、1人あたり最高5,000ドルを支援する「GitHub Sponsors Matching Fund」も用意している。

headless曰く、

韓国で政府機関が使用するPCのOSをWindowsからLinuxへ移行する計画が持ち上がっているそうだ（The Korea Herald、BetaNews、Softpedia）。

計画は2020年1月のWindows 7サポート終了を前に、Windowsを維持していくためのコストが懸念される中で持ち上がったという。韓国行政安全部によると、Linux OSを使用するPCでテストを行い、セキュリティや互換性に問題がなければ政府内でより幅広い展開を行うとのこと。Linux OSへの移行と新しいPCの購入にかかる費用はおよそ7,800億ウォン（約720億円）が見込まれており、費用の低減と単一OS依存回避が期待されているとのことだ。

5月25・26日、東京都日本橋のサイボウズ東京オフィスでアジア地区におけるLibreOfficeカンファレンス「LibreOffice Asia Conference2019」が開催される（公式Webサイト）。

あるAnonymous Coward曰く、

今回開催するカンファレンスは、アジア地区における利用者や、さまざまな貢献者（たとえば開発者や翻訳者、品質保証、広報、マーケティングなど）が集まり、さまざまなノウハウを共有し合う場として開催されるイベントであり、アジア圏におけるユーザーサポートやトレーニングといったビジネス、LibreOfficeやその国際標準フォーマットOpenDocumentFormatへの移行の現状、使い方、開発、その他のコミュニティ活動について議論します。

既に参加申し込みを開始していますので、この貴重な機会に是非ご参加ください。

また実行委員会では、本カンファレンスにご協賛くださる企業/団体を募集しております。様々な特典をご用意しておりますので、合わせてご検討頂ければと思います。

実行委員会メンバーは現在、カンファレンスを成功させるべく尽力しています。皆様にお目にかかれますことを、メンバー一同楽しみにお待ちしております！

大手量販店チェーンのドン・キホーテがプライベートブランド（PB）で販売しているネットワークカメラ「スマモッチャー」（ニュースリリース）について、この製品を分解して調べた有志がLinuxを使用していることを見つけそのソースコード開示を求めたところ、開発会社が「Linuxを使っていない」と主張してソースコードの開示が行われなかったという結果になったそうだ（ドンキWiFiカメラハック(4) セキュリティ上の問題と、Linuxは使用されていなかった！、ドンキWiFIカメラ(5) じゃぁ何が問題なのか）。

実際のところは、この製品を分解して基板に実装されたフラッシュメモリなどを調べたところ、Linuxやu-bootやbusyboxといったGPLでリリースされているソフトウェアが複数確認されているため「Linuxを使っていない」という回答は正しくないとこのブログの著者は指摘しているものの、中国メーカーのOEM製品ということもあってソースコードが出てくることはないだろうとも諦めている。

4月18日にリリースされたフリーのオフィススイートLibreOffice 6.2.3では、新元号「令和」への対応が行われたとのこと（窓の杜）。

たとえば表計算ソフト「Calc」で和暦による年号表記を指定した場合、2019年5月1日以降は「令和」元号を使った表記となる。

あるAnonymous Coward曰く、

Adobe Systemsが提供しているオープンソースのフォント「源ノ角ゴシック」が更新され、新元号「令和」の合字（U+32FF）対応が行われたバージョン2.001がリリースされた（窓の杜、Adobe Blog）。

なお、OTC版はWindows 10 Version 1703以上でないと使えないので、Windows 7SP1/8.1の場合にはOTF版を使用する必要がある。

あるAnonymous Coward曰く、

NetBSDのメーリングリストで、OpenBSDで開発されたパケットフィルタである「PF」のサポートをNetBSDから削除することが宣言された（NetBSDのtech-kernメーリングリストへの投稿）。

この投稿によると、「PFを取り除くことについて内部で議論がなされた」という。「現在、NetBSDのPFは11歳で、メンテナンスを受けておらず、NetBSDではなく上流で修正されたバグや脆弱性が累積した状態にある」「最新の例として、直近で発見されたPFの脆弱性は2つあり、これらの脆弱性には興味がないため、NetBSDのPFでは修正されていません」とのことで、PFのレガシーな設計のせいでスケーラブル/高性能なカーネルでの移植に多大な作業が必要な状況になっているという。

OpenBSDのセキュリティの高さは、オペレーティングシステム界で屈指であり、関連するソフトウェアとしてはOpenSSHや「ハートブリード脆弱性」を解消したOpenSSL代替の暗号化ソフトLibreSSL等、Unix系オペレーティングシステムほかLinuxやWindows等、OpenBSDが開発したソフトウェアの多くが用いられている。

ファイアーウォールであるPFもその一つではあるが、PFを廃止する理由が、NetBSD側の「OpenBSDでなされたPFに関するバグフィックス」の不適用というメンテナンス体制の問題によるものであるところが、最大の問題点と言える。

通常、メンテナンス上「ソフトウェアのバグや脆弱性」というものは、上流である「開発元がメンテナンスを放置または放棄する」ことで「セキュリティリスク」が累積し、下流にあたる「利用者が離れていく」というのが一般的な流れである。

しかしながら、「開発元のメンテナンス不足」では無く「利用者のバグフィックスの不適用」が理由で「有益なソフトウェアの廃止」がなされることは、実に稀であり、まして、「ネットワークセキュリティ」という、OSにとっては最も重要となる部位で自らの「メンテナンス体制」の問題を事由に廃止されることは、稀有と言える。

この点、「pf消すとか頭おかしい。むしろほかのやつ消してちゃんとメンテすべき」との意見が出るなど、通信技術やOS・セキュリティ関連の専門家の間でも波紋が広がっている。

既に*BSD界隈の衰退については、かねてより指摘されているが、今回のNetBSDの対応はそれを差し置いても、異常と言える事態を指し示している。

なお、NetBSDではNPFというパケットフィルタがデフォルトで提供されており、一部機能は不足しているもののPFの代わりにこちらを代替として利用できるともしている。

Microsoftが先日オープンソース化したWindowsの電卓アプリに、グラフ作成モードの追加が進められているそうだ(GitHubでの提案、 Neowinの記事、 The Vergeの記事、 ZDNetの記事)。

提案したMicrosoftのDave Grochocki氏によれば、米国の高校で代数は最も落第者の多い科目であり、学生の数学学習を助けることがグラフ作成モードの目的だという。また、グラフ電卓はフィードバックHubでも最もリクエストの多い機能の一つでもあるとのこと。現在グラフ作成モードはPre-Productionとなっており、実際にWindows標準の電卓アプリへ追加されるかどうかは不明だ。スラドの皆さんはグラフ作成モードに期待するだろうか。