headless 曰く、

The GNOME Projectは7月28日、GNOME OSの仮想マシンイメージを公開した(アナウンス、 Phoronixの記事)。

最新のGNOMEをテストするGNOME OSの計画は、オンラインのみの開催となったGUADEC 2020で発表された。GNOME OSは特定のLinuxディストリビューションに依存しないテスト環境として生まれたもので、元々仮想マシンとして作られていた。しかし、OSTreeを通じたアップグレードが可能となり、Flatpakアプリケーションがインストールできるようになったことで、完全なオペレーティングシステムに近付いているという。そのため、発表は実機にインストールして実行可能なGNOME OSにフォーカスした内容だったが、テスト用の仮想マシンが近々公開できるとも説明されていた。今回公開されたのはナイトリー版の仮想マシンイメージ。より幅広いテストに耐える状態になっているが、少なくともGNOMEコアモジュールのメンテナーは試してほしいとのことだ。

headless 曰く、

GitHubが公開リポジトリのデータ21TBをアーカイブし、ノルウェー・スバールバル諸島のデジタルデータ貯蔵庫「Arctic World Archive (AWA)」に保管したそうだ(The GitHub Blogの記事、 Piqlのプレスリリース)。

AWAはノルウェーのデジタルデータアーカイブテクノロジー企業Piqlがノルウェー国有の炭鉱会社Store Norske Spitsbergen Kulkompani (SNSK)と提携し、スピッツベルゲン島の炭鉱跡に設置している。世界種子貯蔵庫もある北極圏のスピッツベルゲン島は気温が低く、電力や人の手を必要とすることなく長期保存が可能だ。Piqlがデジタルデータアーカイブ専用に開発した感光フィルム「piqlFilm」は1,000年以上の保存が可能だといい、オフラインで保存されることからサイバー攻撃の影響も受けない。

GitHubは昨年のGitHub Universe 2019でGitHub Archive Programの一環としてGitHub Arctic Code Vault(動画)を発表。今年2月2日にアクティブな公開リポジトリのスナップショットを作成し、Piql数か月かけて186本のpiqlFilmに書き込んだという。当初、GitHubではチームが直接ノルウェーに飛び、北極圏まで世界のオープンソースコードを運ぶ計画だったが、パンデミックのために移動が困難であることからPiqlに一任した。Piqlによると186本のpiqlFilmは7月8日、AWA内のArctic Code Vaultに格納されたそうだ。

GitHubでは既に最も人気の高い6,000リポジトリのアーカイブをArctic Code Vaultに格納しており、今回が第2弾となる。GitHub Archive ProgramではAWAのほか、Internet ArchiveやSoftware Heritage Foundation、MicrosoftのProject Silicaと提携してデータの保存を行っているとのことだ。

米国・南カリフォルニアの国有林を管理するサンバーナディーノ国有林当局が、同局を騙る偽の掲示が森林内各所で確認され、ソーシャルメディアでも拡散しているとして注意を呼び掛けている(サンバーナディーノ国有林のツイート、 The Registerの記事)。

偽の掲示は悪魔崇拝カルトの活動が地域内で増加していると主張し、キャンプを控えるよう呼びかける内容だ。複数のペットが悪魔崇拝儀式のいけにえになったと報告されていることや、複数の失踪者が地元当局に届け出られていることも記載されており、怪しい活動を見かけたらその場をすぐに離れ、911に通報するようにとの記載もみられる。

しかし、サンバーナディーノ国有林によれば、この掲示は同局が出したものではなく、記載されているような危険は確認されていないとのこと。逆に掲出者に関する情報提供を求めている。

これについてサタン教会では、サタニズムが動物に危害を加えることを禁じており、無神論に基づく宗教であることから、何かをいけにえにすることはあり得ないとコメント。悪魔的儀式の危険を主張する行為はモラルパニックの時代におけるナンセンスであり、無辜の人々の生活を破壊するものだとし、それを暴いたサンバーナディーノ国有林に謝意を示している。

headless 曰く、

英酒造企業Diageoは13日、傘下スコッチウイスキーブランドJohnnie Walkerのパッケージングとして、プラスチックを一切使用しない紙ベースの蒸留酒ボトル(紙パックではない)を2021年の早い時期に投入すると発表した(ニュースリリース、 FOODBEASTの記事、 The Guardianの記事)。

紙ベースの新ボトルは持続可能なパッケージングを開発するPulpexとの提携により開発されたものだという。PulpexはUnileverやPepsiCoなど、相互に競合しない日用消費財(FMCG)企業のコンソーシアムと提携しており、各ブランドの紙製ボトル入り製品も2021年の投入が計画されているとのこと。

アルコール飲料用の紙製ボトルを開発しているのはPulpexだけではない。先日、英Frugalpacは94%再生紙を使用する蒸留酒/ワイン向けボトルFrugal Bottleを発表しており、このボトルを使用するワインも既に発売されている。ただし、こちらはプラスチックも使用しているようだ。また、Carlsbergは昨年、紙製ビール瓶のプロトタイプを公開している。

headless 曰く、

IBMがオープンソースのコンテナオーケストレーションツールKubernetesの管理者経験12年以上という要件で、アーキテクト/エンジニアを募集していたようだ(The Registerの記事)。

うっかりすると見過ごしてしまうところだが、GitHubでKubernetesプロジェクトに最初のコミットが行われたのは2014年6月7日、バージョン1.0のフィーチャーフリーズは2015年5月22日とのことで、現在はまだ要件を満たす人が存在しない。この求人は既にIBMのサイトから削除(Googleキャッシュ)されているが、インドの求人サイトIntelliJobsには複数の求人が残っている。

WebフレームワークFastAPIを開発したSebastián Ramírez氏は、作ってから1年半ほどしか経過していないFastAPIについて、4年以上の経験を要求する求人を見かけたそうだ。スラドの皆さんは、このような未来からの求人を目にしたことがあるだろうか。

あるAnonymous Coward 曰く、

Googleがオープンソースプロジェクトの商標管理団体「Open Usage Commons（OUC）」を設立した。商標の管理やガイドラインの作成、商標問題の管理を行うという。すでに同社の所有している「Angular」、「Gerrit」、「Istio」という三つのオープンソースプロジェクトの商標をOUCに移管したとしている（Google Open Source Blog、ZDNet Japan）。

ただGoogleが独自にOUCを設立したことにはいくつかの反発も出ているようだ。Cloud Native Computing Foundation（CNCF）の存在があったこと、長い間、管理に議論のあったIstioを三つのプロジェクトの一つに入れたことが主な理由だという。すでにLinux FoundationやIBMなどの一部の団体から批判が出ているとされる（@IT、I-Programmer）。

nagazou 曰く、

厚生労働省の発表によると新型コロナウイルスの疫学調査の結果、参加者から検出された抗体に感染を防ぐ能力があることが分かったそうだ。厚生労働省は6月、7950人を対象に抗体検査を実施した。その中で抗体を保有していたのは、東京で0.1％、大阪で0.17％、宮城で0.03％だったという（日経新聞、NHK）。

この結果は国立感染症研究所の分析で判明したものだ。アボットとロシュというメーカーの異なる二つの検査手法を使って、両方の検査方法で抗体があると判定された場合、「中和活性」という感染防止能力があることが分かったという。一方のメーカーでしか抗体が検出されない場合、感染を防ぐ能力は見つからなかったとしている。今後はこの抗体がどれだけの期間、能力を維持できるのかなどを調査していくとしている。

headless 曰く、

先日公開されたLibreOffice 7.0 RC1 (リリースノート)が「Personal Edition」とブランディングされていたことで、有料化されるのではないかなどの波紋を呼んだ。これについてThe Document Foundation (TDF)が有料化などを計画しているわけではないと説明し、誤解を生んだことを謝罪している(TDFのブログ記事、 Phoronixの記事、 BetaNewsの記事)。

LibreOffice 7.0 RC1では、タイトルバーの表示も「LibreOffice Personal」となっており、「LibreOfficeについて」ダイアログには「The Personal edition is supported by volunteers and intended for individual use. (Personalエディションはボランティアによってサポートされ、個人での使用を意図している)」と表示される。そのため、企業や教育機関での使用もできなくなるのではないかとの懸念も出ていた(LibreOffice Informationブログの記事、 Redditのスレッド)。

TDFによれば、「Personal Edition」は現在準備しているマーケティング5か年計画の一環で、現行のコミュニティがサポートする無料のLibreOfficeと、TDFのエコシステムのメンバーがサポートする「LibreOffice Enterprise」を差別化するものだという。ただし、LibreOfficeは常にフリーソフトウェアであり、ライセンス・可用性・使用許可・機能に影響するような変更や、エンドユーザー・開発者・コミュニティメンバーに影響するような変更は何もないとのこと。

TDFは本件について、一方的な変更が進められていると感じた人に謝罪し、コミュニティとの協議が引き続き行われていることを保証すると述べている。

Free Software Foundation Europe(FSFE)がデンマーク政府に対し、COVID-19感染者との接触を追跡する公式アプリのソースコードをオープンソースライセンスで公開するよう求めている(FSFEのニュース記事、 Neowinの記事)。

WHOでは透明性を確保するためCOVID-19追跡アプリのオープンソース化を推奨(PDF)しており、欧州委員会では再利用や相互運用性、監査可能性、セキュリティを最大にするためにオープンソース化を推奨している。また、欧州議員45人は欧州理事会に対し、オープンソース化を必須とするよう求めている。

一方、デンマーク政府では公式COVID-19追跡アプリ「Smitte|stop」公式サイトのQ&Aでソースコードを公開しない理由として、オープンソース化はハッキングを容易にし、セキュリティ侵害の危険性が増すためだと説明している。ソースコードは外部のセキュリティ企業が確認しており、AppleとGoogleのAPIは仕様が公開されているとし、徹底的なテストを行っているので安心して使用できるとの説明もみられる。

FSFEによれば、このようなセキュリティへの懸念は誤っており、COVID-19追跡アプリをオープンソース化したドイツやオーストリア、イタリアではその理由の一つにセキュリティ向上を挙げているという。そのためデンマーク政府に対しては、このような状況を即刻是正してSmitte|stopのソースコードを即時公開するよう、強く要請している。

Anonymous Coward曰く、

Googleが公開したセキュリティ診断ツール「Tsunami」に対し、その名称が不適切なのではないかという議論が出ている（GitHubのIssue）。

Issueでは災害を名称とするのは不適切ではないのかという意見や、それに対して自然現象だから問題ないとする反対意見が見られるほか、そもそもセキュリティツールは津波よりも「防波堤」ではないかといった意見も見られる。

昨今のmaster/slave問題と相まって、Google側も何らかの対応を迫られることになるかもしれない。

19日から配信が開始された新型コロナウイルス「新型コロナウイルス接触確認アプリ（COCOA）」だが、いくつかの問題点や不具合などが報告されている。このアプリはオープンソースソフトウェア（OSS）で開発されたためか、OSS利用をめぐる議論になってしまっている面もあるようだ（ITmedia、Togetter、note）。

問題が指摘されている不具合としては、Twitterのまとめなどやメディアでの報道なども行われているが、そうした厳しい批判を受け、COCOAのもとになった「COVID-19Radar」の中心的人物である廣瀬一海さんは、「この件でコミュニティはメンタル共に破綻しました」として、次のリリースで開発から離れることを自身のTwitterで表明している。

一方でCOVID-19Radarのプロジェクトとは別に接触確認アプリの開発を進めていた、一般社団法人コード・フォー・ジャパンの関治之代表は、「（前略）OSSで作られたものを最終製品として責任持って納品すべきなのは委託事業者であり、製品の受け入れテストをしてリリース判断をするのも、わかりやすく広報をすべきなのは政府である。」としてチームを擁護している。

今回の件は、開発条件や納期、Appleの規約、AppleとGoogleの共通通信規格が「1国1アプリ」「保健当局の開発」に限られるといった条件が絡み合った上で発生したものだと思うが、果たしてどうあるべきだったのだろうか？

厚生労働省が、新型コロナウイルス感染者追跡のためのスマートフォンアプリ「COCOA」を6月19日午後に公開した（NHK、厚生労働省の発表）。

このアプリケーションは、スマートフォンのBluetooth通信機能を利用してスマートフォン端末同士の接触を記録し、それによって新型コロナウイルス感染が発覚した利用者と接触があった利用者に対し通知などを送信するもの。アプリの利用にはiOS 13.5以上もしくはAndroid 6.0以上が必要。

なお、ソースコードはMozilla Public License Version 2.0ライセンスでGitHubで公開されているが、利用規約には「複製、改変、編集、頒布等を行わず、また、リバースエンジニアリングを行わない」との文言がある。

あるAnonymous Coward 曰く、

マサチューセッツ工科大学(MIT)が、大手学術出版社エルゼビアとの契約交渉を終了したと発表した。「MIT Framework for Publisher Contracts」に沿った提案がなされなかったのが契約終了の理由だという。

このMIT Framework for Publisher Contractsは「研究により得られた成果や資料はオープンな状態で共有することによって知識の発展につながり、やがては世界的な課題への取り組みに活かされることになる」という考え方だという。MITはエルゼビアに対してこの方針に沿った提案を求めていたものの、エルゼビアはその要求を満たせなかったとしている。ただし、MITの希望に沿う新たな提案があれば交渉を再開もあるようだ（GIGAZINE）。

Anonymous Coward曰く、

JavaScriptで実装されたフロントエンドが主流でほとんど耳にする機会も少なくなった気がする統合開発環境（IDE）NetBeansだが、バージョン12 LTSがダウンロード可能になっている（OSDN Magazine、窓の杜）。

バージョン12からは長期サポート（LTS）が導入されたほか、JDKのバージョンによってエディタのコード入力補完の挙動が変わる、Java FX対応、Jakarta EEはまだ非対応、Gradle、Maven、PHP、JavaScript、HTML、C++をサポート、Look and FeelにFlatLAFを追加（Light、Dark、IntelliJ、Darcula）などなどわりと多め。

久々にダウンロードしてFlatLAFのIntelliJにしてみたら今風で実際、これが格好良いのだが、世の中Swingって今でも需要あるのかとも思う。実はタレこみ子の職場ではいまここって感じでSwingのGUIでちょこまかな業務用のちまちまアプリ作って使ってたりするんだが。

Firefox 75ではアドレスバーにフォーカスへの入力時、自動的にアドレスバーが拡大表示されるといった仕組みが導入されたのだが、この挙動に対しててんかん発作の引き金になるとの指摘が出ている（MozillaのBugzilla）。

Firefox 75以降では、アドレスバーをクリックするなどしてURLやテキストを入力できる状態になると、アドレスバーが枠から浮き上がるかのように拡大され、また頻繁にアクセスするサイトや過去の履歴などから表示するページの候補などが表示される。しかし、この挙動が視覚的な刺激となり、てんかん発作が引き起こされたという報告がBugzillaに寄せられた。そのため、FirefoxではOSの設定で「動きを減らす」（Reduce motion）を有効にした場合にこの動きを抑制するように変更すると共に、設定オプションでもこの挙動を変更できるようにするとのこと。